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樹の散歩道
魔法のCTMダンボール箱の謎
CTM苗木貯蔵箱(CTM苗木箱、CTMダンボール箱、苗木用CTM段ボールケースとも)とは植栽するための苗木の輸送にしばしば利用されるダンボール箱で、苗木が長持ちする不思議な箱として広く知られている。苗木を生産する者は理屈はさっぱりわからないままにその効用は明かであるため、特に植えるまで少々間がある場合には値段が高くても利用されている実態がある。 既に登場して数十年の実績を有しているが、現在に至るも何らかの漢方薬を使っているらしいとの噂があるのみで、どんな秘密が隠されているのか誰も知らない。しかも、これまでの間、他社の対抗する製品が全く登場していないというのも驚くべきことである。 【2008.12】 |
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■レンゴー株式会社 本社:大阪市北区中之島2-2-7 中之島セントラルタワー |
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CTM苗木貯蔵箱が登場したのは昭和40年代である。かつては国有林で必要とした苗木を自ら生産する事業所が多数あって、事業地に苗木を出荷する際に本製品が広く利用されていたそうである。大量に苗木を受け入れた場合であっても、仮植する手間も要せず、相当期間経過しても苗木には全く問題が生じないのは魅力であったはずである。 近年は林業生産が不振に陥り、伐採も間伐が主体となっている状況から、苗木の需要が大きく減じていること、さらには国有林における植栽の仕事も委託形態が主となっているため、苗木箱の需要は随分減少したと聞く。輸送環境も改善され、短時間で発注者に届けることも可能となっていて、通常は昔からの方法であるコモ包みが主体となっていて、落葉広葉樹ではポリエチレン袋も併用されていると聞いた。しかし、この苗木箱の機能、利便性に対する評価に変わりはない。 さて、この苗木箱について、販売代理店が昭和47年に作成・配付した資料があって、限られた内容ではあるが、まずは以下に紹介する。 |
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資料には研究機関による調査報告等が添付されている。 生薬成分について情報が出回っていないということは、情報が公開されることとなる特許を敢えて取得していないということなのであろう。 念のために、特許、実用新案に関する情報を確認すると、青果物保存を目的とした「青果物のC.T.M処理法」に関して、1件の実用新案と1件の特許を確認した。申請者はいずれも先の資料で見られた開発者の陳登謨(チン トウボ)氏(中華民国台北市)である。
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実用新案の容器については苗木貯蔵箱と基本的には共通しているが、特許の部分はC.T.Mの漢方薬そのものを対象としていない。したがって、謎は謎のままである。 メーカーはC.T.Mの成分に関しては、「C.T.Mの主効分は6種類の漢方薬だが、いずれも薬用として使用されているもので、特に毒性があると知られているものではない。」とだけ触れている。化学的成分については企業秘密ということなのであろう。 残念ながらこれ以上はわからない。現在の企業、研究機関の分析力をもってすれば成分の特定は容易であると考えられるが、新規参入も見られない。ということは、開発コスト、宣伝コストをかけて新規参入するには既に魅力のない市場規模となっているということなのであろうか。 なお、メーカーはダンボールの最大手であるが、取引に直接関連のない照会については一切応じない方針のようである。 |
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【追記 2012.5】 | |||||
こちらは魔法の苗木梱包用シート!! | |||||
これも昔から存在し、苗木生産・林業に係わる者であれば誰もが知っている製品である。CTM苗木箱(CTMダンボール)と同様の機能を有する苗木梱包用の魔法のシートで、名前は「ライフパック」という。 大きさは2メートル四方で、ポリエチレンシートの内側に特殊な加工紙をラミネートしたもので、CTM苗木箱のように、包んだ内部を炭酸ガスで満たし、苗木の呼吸作用と蒸散作用を抑制するなどの効果があって、輸送に際して苗木の活力が維持されるとしている。 |
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使用に当たっては、苗木を包んだら密封することが求められていて、具体的にはライフパックで巻き込んで、いわばハムのような状態に仕上げるよう指示している。つまりシートで苗木を巻き込ん状態で3箇所を縄掛けし、さらに両端をミルキーのように絞って縄締めするのが指定された作業方法である。 価格は少々高く、50枚で1梱包となっていて、1枚当たりは1400円弱の販売価格事例があり、CTM苗木箱に近い価格となっている。 大量の苗木を山に植栽する場合に、こうした高機能梱包資材を利用するのは、CTM苗木箱と同様にコスト的には少々厳しい印象があるが、大事なものを輸送する際に便利であることは間違いない。 ライフパックの使用薬剤についてはCTM苗木箱と同様の機能となっているからほぼ共通した印象があるが、詳細はわからない。CTM苗木箱と同じ事業者が受託生産していても不思議ではないような類似性である。 少々古い資料であるが、製造者等の情報が以下のとおりとなっていた。 製造元:平成ポリマー株式会社 東京キ中央区日本橋 (注)会社合併で、合併後の社名は次のようになっている。 東洋平成ポリマー株式会社 本社:高知県高知市 本部:茨城県かすみがうら市 発売元:丸善薬品産業株式会社 東京都千代田区内神田 |
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